ビルディングオートメーションとは、エネルギー管理にITを活用した効率的・効果的なビル・建物管理の事で、「BEMS」というシステムで支えられています。地球温暖化対策の有効策としても導入が推奨されています。
ビルや建物の空調、電気設備、防災などを一元管理するビルディングオートメーションシステムを導入する企業が増加し市場を活性化させています。シーメンスやABB、エマソンエレクトリック、三菱電機、シュナイダー、ジョンソンコントロールズなどが世界市場でも大きなシェアを占めています。
日本国内でも、地球温暖化対策などへのエネルギー改革から、ルディングオートメーションシステムが注目され、政府および民間からの関連プロジェクトも増加傾向にあります。技術職となるため計装エンジニアの需要も高まり、専門的で市場価値の高いスキルを習得・活躍できる場が増えています。
BEMSはBuilding and Energy Management Systemの略で、「ビル・エネルギー管理システム」を指します。
近年、地球温暖化によるCO2排出量削減が強く言われていることからも、BEMSなどのシステムを使った効率的なエネルギー管理が注目されています。IT技術を活用し、ビルや建物内の空調・電気・防災・防犯などの管理を自動化することで、無駄なエネルギーを無くし効率的に運営。その利用データは、今後の改善策や機器の劣化状況などメンテナンスにも役立っています。
今後、ますます意識されていくであろう低炭素社会に向けた取り組みとして、BEMSは欠かせないシステムです。すでに導入している企業からは、様々な効果が報告されています。
BEMSでは、ビルや建物内のエネルギー使用状況や設備機器の運転状況を、自動制御で効率的に運転・把握・管理しています。規模や設備に最適なシステムの構築ができるかが、運用するうえで重要となります。
自動制御には様々な種類がありますが、建物ではシーケンス制御とフィードバック制御が主に使用されています。また、その動作では二位置動作、比例動作、比例積分動作、比例積分微分動作などがあります。BEMS導入の際に知っておきたい、これらの基礎知識についてご紹介しています。
計装エンジニアを募集している
東京のおすすめ企業3選
ビルディング・オートメーション協会の会員で、東京に本社があるビル・オートメーション専門企業17社及び帝国データバンク調べによる電気設備工事業界で2021年度の売上額上位10社(※重複企業は、ビルディング・オートメーション協会会員の企業として分類)の中から、東京で計装エンジニアを募集している各業界のおすすめ企業を3社ご紹介します。ビル、プラント、工場とそれぞれ得意分野が違うので、各社の特徴や待遇をチェックして就職活動の参考にしてください。
ビルディングオート
メーション専門会社で
働くなら
古川計装
古川計装公式HP
https://www.kogawakeisou.co.jp/
初任給:
応募資格:
2024年3月に大学・専門学校・高等学校を卒業見込みの方
計装一筋50年の古川計装。ビル内の電気設備の自動制御を行うビル・オートメーション(BA)の数少ない専門会社であり、ワークライフバランスの取れた働きやすさが魅力。
幅広い分野で
グローバルに
活躍したいなら
日揮
日揮公式HP
https://www.jgc.com/saiyo/
初任給:
応募資格:
2023年4月〜2024年3月に高校/大学を卒業、または大学院修了予定者
国内の石油精製プラント建設を担う日揮グループ。売上の80%以上が海外プロジェクトで構成されており、語学をフル活用しながらグローバルに活躍できる大手企業。
3年間のマンツーマン
OJTで一生モノの
キャリアを積むなら
日本電技
日本電技公式HP
https://www.nihondengi.co.jp/
初任給:
応募資格:
2024年3月に大学院、大学、短大、高専、専門学校卒業見込の方
空調計装や産業システム関連の設計から施工、メンテナンスまで手掛ける、幅広く計装関連のスキルを習得できるのが魅力の計装エンジニアリング総合企業。
【選定基準】
古川計装…ビルディング・オートメーション協会の会員で、東京に本社があるビル・オートメーション専門企業の中から、未経験者の採用実績があり、従業員の定着率がもっとも高い企業(定着率80% 2022年5月時点)
日揮…海外プラント建設も手掛ける総合エンジニアリング企業で、年間売上額(2020年度)がもっとも高い企業(6,192億4,100万円/2019年度)
日本電技…ビルディング・オートメーション協会の会員で、東京に本社がある計装エンジニアリング会社の中から、インダストリーオートメーションを行っている上場企業のうち、xenoBrainによるリサーチで営業利益予想成長率[5年]がもっとも高い企業(31.31% 2022年5月時点)。