株式会社多摩計装はビルディング・オートメーションの歴史とともに実績を培ってきた会社です。施工・施工管理・調整・メンテナンスまでをトータルでサポート。ここでは株式会社多摩計装の口コミ・評判、特徴を紹介します。
時代の波に飲まれにくいのがこの業界の良い所であると思います。オリンピック需要もあって今のところは需要が高いと思われます。オリンピック後も、改修工事やメンテナンス等の需要がコンスタントにある為、他の業界の会社と比較すると、会社の経営的には割と安定している方だと思います。
引用元:転職会議(https://jobtalk.jp/companies/4378061/answers)
入社したてでも、現場入りが早く初めの時は上司が丁寧に説明をしてもらえます。
引用元:転職会議(https://jobtalk.jp/companies/4378061/answers)
会社的には仕事案件が多い為潰れることはあまりないと思います。協力会社からも信頼はあるみたいなので仕事案件もなくなることはないと思います。
引用元:転職会議(https://jobtalk.jp/companies/4378061/answers)
入社後は上司や先輩からフォローアップを丁寧に行ってもらえるほか、工事の需要が多く安定した業界の中で働けるメリットがあるようです。創業から50年以上の歴史をもっているため、施工実績が豊富なことも心強いポイントです。
商業施設やオフィスビルなどの建物に息吹を与える空調・照明・防犯・防災などの空間づくりを行っています。
施工管理・施工・調整・メンテナンスそれぞれで部門を設置し、環境にやさしく適切な運用のできる建物づくりを行っています。
今までに施工を行ってきた建物は、医療機関・公共施設・ホテル・オフィスビル・商業施設・教育施設と多岐にわたります。
要望にあわせて建物の制御システムを考え、施工部門が丁寧に工事を実施。メンテナンス部門と総務部門が、要望に沿ったシステムの運用提案やCADによる図面作成補助、見積もり・報告書の作成を行い、社内で一貫したサポート体制をとっています。
電気工事施行管理技士は
本当に「きつい」?
現場で働く人の実情を検証!
計装エンジニアを募集している
東京のおすすめ企業3選
ビルディング・オートメーション協会の会員で、東京に本社があるビル・オートメーション専門企業17社及び帝国データバンク調べによる電気設備工事業界で2021年度の売上額上位10社(※重複企業は、ビルディング・オートメーション協会会員の企業として分類)の中から、東京で計装エンジニアを募集している各業界のおすすめ企業を3社ご紹介します。ビル、プラント、工場とそれぞれ得意分野が違うので、各社の特徴や待遇をチェックして就職活動の参考にしてください。
ビルディングオート
メーション専門会社で
働くなら
古川計装
古川計装公式HP
https://www.kogawakeisou.co.jp/
初任給:
応募資格:
2024年3月に大学・専門学校・高等学校を卒業見込みの方
計装一筋50年の古川計装。ビル内の電気設備の自動制御を行うビル・オートメーション(BA)の数少ない専門会社であり、ワークライフバランスの取れた働きやすさが魅力。
幅広い分野で
グローバルに
活躍したいなら
日揮
日揮公式HP
https://www.jgc.com/saiyo/
初任給:
応募資格:
2023年4月〜2024年3月に高校/大学を卒業、または大学院修了予定者
国内の石油精製プラント建設を担う日揮グループ。売上の80%以上が海外プロジェクトで構成されており、語学をフル活用しながらグローバルに活躍できる大手企業。
3年間のマンツーマン
OJTで一生モノの
キャリアを積むなら
日本電技
日本電技公式HP
https://www.nihondengi.co.jp/
初任給:
応募資格:
2024年3月に大学院、大学、短大、高専、専門学校卒業見込の方
空調計装や産業システム関連の設計から施工、メンテナンスまで手掛ける、幅広く計装関連のスキルを習得できるのが魅力の計装エンジニアリング総合企業。
【選定基準】
古川計装…ビルディング・オートメーション協会の会員で、東京に本社があるビル・オートメーション専門企業の中から、未経験者の採用実績があり、従業員の定着率がもっとも高い企業(定着率80% 2022年5月時点)
日揮…海外プラント建設も手掛ける総合エンジニアリング企業で、年間売上額(2020年度)がもっとも高い企業(6,192億4,100万円/2019年度)
日本電技…ビルディング・オートメーション協会の会員で、東京に本社がある計装エンジニアリング会社の中から、インダストリーオートメーションを行っている上場企業のうち、xenoBrainによるリサーチで営業利益予想成長率[5年]がもっとも高い企業(31.31% 2022年5月時点)。